Meg心理師国試予備校｜最終更新日：2026年10月20日

公認心理師試験では、学習量だけでなく、知識をどのように理解し、問題に使えるかを確認する必要があります。仕事や実習の予定に合わせながら、誤答の原因に応じて学習方法を変えましょう。

第10回試験の概要と第9回の結果

学習計画は、試験日と申込期間から逆算して立てます。公認心理師試験研修センターが公表している第10回試験の概要は次のとおりです。

直近の第9回（2026年3月1日実施）は、受験者2,400人のうち1,441人が合格し、合格率は60.0％でした。全154問で、配点は一般問題が1問1点、事例問題が1問3点です。合格基準は総得点230点に対し136点以上（総得点の60％程度以上を基準に、問題の難易度で補正）とされました。事例問題の比重が大きいことが分かります（第9回の結果分析・合格率の推移）。

まず対象回の出題基準と現在地を確認する

古い参考書や過去の試験対策記事を使う場合も、対象回の出題基準と制度の変更点を照合します。第10回は「令和9年版 公認心理師試験出題基準・ブループリント」が対応版です。教材の目次だけで試験範囲を把握したつもりにならないことが大切です（ブループリントの読み方）。

最初の演習は、点数を競うためではなく、課題を見つけるために行います。正解した問題でも根拠が曖昧なら「要確認」に分類しましょう。

解いたことのある問題だけで到達度を判断せず、未演習の問題や説明課題でも理解を確認します。

公式資料：公認心理師試験研修センター・出題基準とブループリント

過去問は選択肢の根拠まで振り返る

過去の試験問題と正答は、公認心理師試験研修センターの合格発表ページに掲載されています。復習では、どの用語を知らなかったか、問題文のどの条件を読み落としたか、似た理論をどう混同したかを記録します。

誤答の解説を丸ごと書き写すより、次に同じ誤りを避けるための一文を残すと復習しやすくなります。

誤った選択肢は、どの部分を直せば適切になるかを考えます。ただし、制度や法律に関する問題では、過去の正答を現在の制度にそのまま当てはめないでください。改正の適用時期や試験で扱う基準は、対象回の受験の手引や公表資料で確認します（制度の動きは2026年診療報酬改定と公認心理師国家試験も参照）。

事例問題は状況・役割・判断の根拠を分ける

事例問題では、年齢、相談場所、相談の経緯、本人と関係者の希望、すでに行われた対応を整理します。

同じ支援方法でも、初回面接と継続支援、学校と医療機関などで位置づけは変わります。「共感する」「連携する」といった言葉だけで正答を選ばず、設問が何を尋ねているかに戻りましょう。

選択肢の評価では、追加の情報収集が必要か、心理職の役割を越えていないか、本人の意思や安全への配慮があるかを確認します。これは学習上の整理方法で、どの問題にも当てはまる万能手順ではありません。問題文に示された条件と、必要な専門知識に照らして判断してください。

再受験では教材を増やす前に失点を見直す

前回の学習が「読んだ」「何周した」で管理されていたなら、次は「説明できる」「時間内に解ける」を指標にします。知識が曖昧な領域を絞り、短い確認テストを挟んで定着を確認しましょう。

苦手だけに集中して他の範囲を忘れないよう、全体の復習も残します。

実習や仕事で忙しい週は、演習量を減らして誤答の再確認を優先するなど、計画を調整します。予定が崩れた原因を学力不足だけに求めず、課題量、時間帯、休息の条件も点検します。直前期も新しい教材を無制限に増やさず、解けるはずの問題を取りこぼす理由を修正しましょう（合格者の受験体験記：直前期にやったこと）。

失点原因と対策

過去問の復習メモの架空例

勉強を進める手順

1. 対象回の出題基準と試験日程を確認する。
2. 過去問で根拠が曖昧な箇所を抽出する。
3. 誤答を知識・読み方・判断に分類する。
4. 基礎復習と事例演習を組み合わせる。
5. 未演習問題と説明課題で再確認する。

よくある質問

Q. 過去問は何周すればよいですか？

固定の回数より、選択肢の根拠を説明できるかを確認しましょう。正答番号を覚えた状態と理解できた状態は区別する必要があります。

Q. 公認心理師試験は独学でも合格を目指せますか？

自分で誤答の原因を確認し、計画を修正できる場合は独学も選択肢です。理解を評価しにくい事例問題や苦手分野は、指導を受ける方法もあります。

Q. 再受験では新しい問題集を買うべきですか？

先に前回の教材で何が不足したかを確認しましょう。制度の更新や未対応の範囲を補う必要がある場合に、追加教材を検討します。

Q. 第10回公認心理師試験はいつですか？

2027年3月7日（日）に東京都と大阪府で実施されます。受験申込は2026年12月1日から12月25日（消印有効）までです。

まとめ

出題基準で全体を見渡し、誤答の原因に応じて学習方法を変えましょう。配点の大きい事例問題を含め、勉強量だけでなく、初見問題でも根拠をもって判断できるかを確認することが大切です。

試験日程・合格基準は2026年10月20日時点の公式発表に基づきます。受験時は最新の受験の手引を確認してください。復習メモは説明用の例です。